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目次

宣伝

 当サイトにおける暗号に関するページでは、説明が足りなかったり、誤った記述をしていたりするところがあります。今後、少しずつ修正する予定です。

 暗号理論の『暗号技術のすべて』が発売されています。初心者向けの暗号本です。これまで暗号本に何度か挑戦しつつも挫折してしまった方、学校の課題で悩んでいる方、資格試験にて暗号の問題が苦手な方などにお勧めです。

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モデル

  • 管理者と利用者(署名者・検証者)が存在する。
  • 利用者は電子投票の前に公開鍵・秘密鍵のペアを作成しておく。

暗号

  • 公開鍵暗号
  • ハイブリッド暗号

認証

  • 相手認証
  • メッセージ認証

問題点

誰でも署名検証ができてしまう

 Aさんがその文書に署名したことがわかる。公開鍵をモデルとして用いる署名ではAさんが文書Mに署名したことがわかる。例えば、文書M={XXXという本を5,000円で購入します}、M={Bさんの就任には反対します}などといった場合に困ってしまう。  しかも、(不特定多数の)誰でも、その事実を確認できてしまう。

対策

署名者を特定させないブラインド署名
グループ署名
知識の証明(署名)
文書を特定させない知識の証明(署名)
検証者を限定する検証者指定署名

電子投票方式の組み立て

ブラインド署名+MIX(匿名通信路)

 

知識の証明(文書)+準同型暗号

メリット

  • 匿名通信路を作らなくてよいという利点がある。

デメリット

  • 数字しか扱えない。
  • 証明を作るため、それぞれの投票者が負担になる。PCだとよいが、携帯電話だと重い。

脅迫や票の売買について

 選挙が電子化すると、電子データそのものが誰に投票したかの証拠になるので、票の売買というビジネスが容易になる可能性がある。なぜならば、誰に票を入れたということを買う者に示すことができるため。

 さらに、投票場所を選ばない方式だと問題が顕在化する。家とかでも投票できるようにすれば便利だが、ビジネスを行う者にとっても便利になってしまう。

 そこで、無証拠性というのが目標となる。  投票場所を選ばない方式を考え、投票し終えた後に「脅迫や売買要求」通りにしたことを証明できないようにしたいわけだ。

参考文献

  • 講義資料